教育勅語

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EUは始まった時から崩壊の道を歩む

牧先生は、東西ドイツの統一、ソ連邦の崩壊などを予測されていたが、EUについても、うまくいかないだろうと、予言されていた。

現在、英国の離脱の話が出ているが、いずれにせよEUは崩壊するのだろう。

牧正人史先生の研究を引き継がれている方のサイトです。

在りし日の牧正人史先生

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ここまで読めばみなさんもお気づきのように、現在の浮華景気で稼いだお金を大事に蓄えておき、現金の価値が年を追い月を経るほどに高まっていくことを確信し、

ここまで読めばみなさんもお気づきのように、現在の浮華景気で稼いだお金を大事に蓄えておき、現金の価値が年を追い月を経るほどに高まっていくことを確信し、長期不況が続くあいだは、自力で蓄えた底力をもって乗り切ることを覚悟するようほかに道はないのである。すなわち、長いあいだをかけて辛抱をし浪費を省き、努力して蓄えてきた底力が多くて逞しいほど、長期に渡らう不況期といえども乗り越えていける可能性が高まるのである。

 

要するに、蓄えや備えが出来ておれば”お金がお金を産んで増やす”という法則が働くので、自ら不況に挑戦する意欲が高まって自身も強まれば自図から良い知恵も湧いてくるという好循環をきたすのである。このことが納得できれば、あすの予測のできない経済学者たちが「消費拡大こそ景気浮揚策」という論評を声高に唱えているのを聞いても、”それば間違っている”を言うことを見破り、その口車に乗せられることなく従来の浪費を大幅に見直し、来るべき長期不況に備えて倹約に務めることができるであろう。

「これからの長期不況に備えて、現在の好況期から万全を期す」

この本を書いたのは、以上に述べた最悪の未来シナリオを念頭にいれ、ひとりでも多くの読者が「これからの長期不況に備えて、現在の好況期から万全を期す」という、自覚をもっていただくために書いた。そこで目前に迫った長期不況期に対してどのような考え方をもち、いかに対応していくかについて、要点をさらに具体的要点を項目別に以下のようにまとめて述べた。

 

(1)当面の課題は現在、最高値圏にある株や商品・金・不動産などは、機をみて早々に売却・整理することをお勧めする。これから長期(デフレ)不況が大底を打てば、やがて反動的にハイパーインフレが巻き起こるのは必至である。長期(デフレ)不況が底を打つまでは、ごく一部の商品を除いて大半の物価は下落を続けるので、何よりも現金の価値が年を追い月を経る程に高まっていく。この流れを肝に銘じて対処をしてもらいたい。前にも述べたが「お金を貯めるときは、長い年月をかけ額にに汗して働き、コツコツと少しずつ貯め続ける。だが、お金を失うときは、奇禍にあえば半年か一年の間に失ったり、一瞬の勝負で呆気なく失う」こともある。

まだ、これも前に述べたが、これから数十年に及ぶ未曾有のながい不況期に入れば、国家財政は十年をすぎれば破綻に瀕する。その結果、我々国民は如何に困窮に貧しても、国家から経済的な保護を受けることは極めて難しくなる。如何に泣いても騒いでも”無い袖は振れない”のが現実の限界であることをよく認識しておきたい。従って、国家から経済的保護が減少して期待できないとすれば、自分で蓄えた資産やお金のみが唯一の頼みの綱となる。

(4)この本に掲載されている”日本の将来10年グラフ”を見てわかるように、有史以来未曾有という現在の景気は崩壊する。

(4)この本に掲載されている”日本の将来10年グラフ”を見てわかるように、有史以来未曾有という現在の景気は崩壊する。その景気崩壊の要因は、急激に発生する株価の大暴落が引き金となり、無効10数年間は、不動産価格が年を重ねるごとに崩落の度を深め、底なし状態となって下落を続けることになろう。このため銀行や企業は、株価損や資産評価損が雪だるま式に膨らみ、合併や倒産が後追い式に激増することになろう。

また、これが一般消費の冷え込みを誘い、企業業績のさらなる悪化を招いて失業者を年々急増させるなどなど、これらの悪循環が慢性的状態に陥って大きな社会不安が高まる。それにつれて、年金・医療・失業基金などなど、公私にわたる保険制度の瓦解が危惧され、政府や議会はこれらの至難な対策の見直しを迫られる。だが、その抜本的解決は見いだせず、延々と長期にわたって悩まされることになろう。

しかし、政府も最も苦悩する難題は、景気浮揚策が例年化することで国債の増発も慢性化し、巨額の累積赤字が年を追うごとに増加し続けることだ。やがて国家財政は緊急の不況対策に追われるようになり、やりくりに窮したあげく破綻状態の陥り、そのつけとして迫り来るハイパーインフレの影に怯えることになろう。以上の諸々の難題は、場当たり的に処理され、何ら根本的解決を見ることなく先送りされるという悪循環に陥ることになろう。

大半の商品市況は、もはや目前の昭和64年(1989)春から本格的な大幅崩落機に入る

(3)株式・不動産をはじめ、特殊要因をもつ一部を除く大半の商品市況は、もはや目前の昭和64年(1989)春から本格的な大幅崩落機に入る。そのあと反転上昇の動きを幾度か繰り返すが、散発的に終わって続かず、大勢的にだらだらと悪化していく下降の流れをたどる。やがて、一段目の底期となる10数年後(2006-6年)の時期には、西国値権にある現在の株価の約一割(4000円前後)まで落ち込むことが予測されている。

この下落度は、昭和初期の世界恐慌期における、日本及びアメリカの各市況価格の流れを、私が長年にわたって研究して検証した結果、世界的に超長期の不況が続いた場合、想定される底値圏における最安値の目安である。また、為替レートは、各国のその時々の微妙な力関係があって左右されるため、超長期の予測は至難であるが、私が概算で算出した対米ドル円レートの予測では、1995年前後に最高値70円台に足をつけたあと、一進二退の流れで下落度を強め、無効10年の流れで見た場合、円安傾向を強めていくと見ている。

【考証:数年前、この本を改めて読み直した家人が「実際に1950年前後に(代筆者注:原文が1950年代となっているが、文脈からは1995年の打ち間違えだと判断している)最高値70円台の高値が出たの?」という。早々、為替の記録帳が見せたが、平成7年(1995年・阪神大震災の3ヶ月後)の4がつ19日に79円75銭の最高値をつけていることを知り、改めてましれ予測技術の正確さに驚いていた。東証平均株価も、昨年9600円台の安値をつけており、これから数年の期間内(2005-6年)に4000円台を付ける可能性は高いと見ている。】

自分の年収相応と思う投資であっても冷静に熟慮し、寸欲をも捨て去って断念し”爪に火を灯す”稀有位をもって、勤労・貯蓄に務めることが何よりも肝要

(2)今年「昭和62(1987)年秋に発生すると予測している”世界株式市場の暴落”が意味するものは、現在の景気も実態の伴わない悪質な浮華景気であり、”捕らぬ狸の皮算用”に踊った人、とくに経営者は、波乱万丈の事態に翻弄されたあげく、万策尽きて大散財の憂き目に会うことを警告しておきたい。人間はもとより企業や国家も、資産を築くために何十年という歳月をかけ、地道な苦労を重ねて蓄える。だが悲しいことに失うときは、わずか一年間の不遇か、または半年間の投機失敗、さらには一回の勝負や災禍などによっても、一瞬のうちに全資産を失ったり、最悪の場合には身命さえ呆気なく失うことすらある。一発勝負の勝負事であれば、この厳しい現実を肝に銘じて最初から手を出さねば済む話だが、現在のように社会全体が好況一色に盛り上がっていると、相当に慎重な人でも、ついムードに乗って投機ごとに手を出してしまいがちである。

戦後の日本は、世界的にも希な長期に及ぶ未曾有の急成長をとげた。これを顧みるに投資が高度成長を促進させ、さらに高度成長が投資の急増を必要として、担保価値の高い不動産を買う。この不動産は年を追って価格上昇を続けるので担保価値はさらに高まり、それが投資の急増をj招くという経済的好循環の流れを過信し、”経済成長原理主義”ともいうべき惰性観念を信念化させた。

それだけに不動産価格が一旦崩落に転じ、やがて大幅な急落状態に陥ると人々や企業にとどまらず、国家財政にも多大な負担の要請が高まり、税収の減少に対する支出のやりくりに窮し、やがては破綻に瀕することも予測される。

そうなれば、国家財政の修復改善に数十年という長い期間を要することも十分に考えられる。さらに憂慮されることは、財政の悪化によって極めて深刻な政治混乱が続く可能性が高まることである。この意味で現在の好景気に対する選択を一歩誤ると、私たち個々人の人生は衰退や窮乏のみならず、生死さえも分かつほど厳しく難しい岐路に立たされているのである。このように極めて大事な時期にあることをよく自覚して対処したい。

従って、個々人の経済生活は、もはや国家財政に期待できない時代となろう。そうなれば自分で稼いだお金のみが、長期不況下における唯一の”命綱”であることが納得されるだろう。このことを肝に命じるならば、たとえ自分の年収相応と思う投資であっても冷静に熟慮し、寸欲をも捨て去って断念し”爪に火を灯す”稀有位をもって、勤労・貯蓄に務めることが何よりも肝要であることを理解されるであろう。

これから(2002年)始まる長期不況下においては、ただ単に世界の経済・景気が悪化するに止まらず、大震災・政変・戦乱等等が長い期間を通して続発する

この時期の好況も将来への先行き需要の見通しが、戦中から戦後へと引き続き希望的に膨らんだため、互いに競争心を募らせて過剰投資をきゅうぞうさせ、実感の伴わない浮華(バブル)景気を創出させた。だが、このような空前の大好況も、大戦が終わった半年後の大正8年春から交代に転じるや、泡沫のごとく急速に消滅した。企業は厳しい経営悪化に晒されたが、さらに4年後、それに追い討ちをかけるように、大正12年9月には関東大震災が発生し、被災地の惨状は東京を中心に関東一円に広がった。

先の対戦景気の崩落で深傷を負って間もない多くの銀行や企業は、再度の重圧に耐えかね”つるべ落としで悪化”し、連鎖倒産の嵐を全国に波及させた。その結果、国家財政はもとより、社会全般にわたって多大な経済的困難をもたらした。

我が日本の先人たちは、この国家的な経済困難の解決を求めて苦悶したあげく、血路を開かんとして満州事変、日中事変、第二次世界へと無理に無理を重ね、泥沼深くのめり込んで狂奔したのであった。また敗戦後も占領軍の統治下において窮乏生活をはじめ、諸問題の解決を阻む大きな悪因として引きずり続けたのである。

私が一生をかけて唱え続けて来たマシレ予測哲学においては、「一見して人為的と思える戦争・経済不況・大災害と、他方誰でもが転載と考えている地震・台風・津波などの発生時期は、マシレグラフの波動で見れば、同じ”波形繰り返し”にある下降悪化期に連動して発生しておる。」すなわち一旦好転して上昇期に入れば、経済成長力は強靭さを表面化し、戦争も連戦連勝してへいわな反映機を招来させる。逆に”噴火口上で乱舞”するに似た不可景気も、いったん下降に転じて悪化すると企業倒産に続いて地震・財政・戦乱などが跡追い的に続発している。

要するに地球上の出来事は、人為的と考えてい隆盛歓喜や衰亡悲哀などの出来事も、初戦は大宇宙の中に包括された同一現象である。このような事例は、古今東西の歴史年表を調べれば数多く実証されるところであり、自分の過去を回顧してみても理解していただけると思う。このマシレ予測の変遷法則に従えば、これから始まる長期不況下においては、ただ単に世界の経済・景気が悪化するに止まらず、大震災・政変・戦乱等等が長い期間を通して続発することを意味し、極めて厳しい乱世の時代を迎えることが予測される。

【考証;本を出版した翌年6月3日に長崎の普賢岳大噴火。13年後の1995年1月15日に阪神大震災が発生した】